職場を自宅に！在宅ワークで「正社員」は可能なの？

在宅ワークはあくまでも副業だと捉えていませんか？在宅ワークとは、その名の通り自宅で仕事をするスタイルです。業務形態はさまざまで、フリーランスもいれば、アルバイトスタッフもいます。さらに、自宅で仕事をしている正社員も存在します。

会社ではなく自宅で仕事をする正社員の働き方は「リモートワーク」や「テレワーク」と呼ばれています。新卒や未経験でも正社員として在宅勤務できるのでしょうか？会社に出社しない正社員について紹介します。

新卒や未経験でも正社員になって在宅勤務できる？

正社員でありながら、出社せず自宅で働いている人は存在します。このような働き方は、一般的に「テレワーク」や「リモートワーク」という名称で呼ばれています。

ただ「テレワーク」や「リモートワーク」という名称でも、実際の雇用形態はかならず正社員というわけではなく、契約社員や業務委託など会社によってさまざまです。もちろん、テレワーク制度があり、自宅で正社員として働くことが認められている会社であれば、正社員として在宅ワークが可能です。

さて、未経験や新卒でも正社員になり、自宅で仕事ができるのでしょうか。2019年3月時点の未経験や新卒向けの求人において、正社員雇用での在宅ワークを認めている会社は少ないもののゼロではありません。未経験や新卒でも正社員となり自宅で仕事ができます。

時代が変化するなかで、未経験や新卒でも、在宅スタッフとして正社員雇用を取り入れる企業が増えてくるのではないかと考えられます。

会社に出社しない正社員はどのような職種に多いのか？

正社員として在宅ワークをしている人の職種は、パソコンを使用する情報通信業の職種に多いです。具体的には、エンジニア、デザイナー、データ入力などの事務系、ライターなどです。

働く場所は自宅が多い一方で、ほかの支店や営業所、サテライトオフィス、駅構内や空港、カフェなどもあります。在宅ワークといっても、正社員の場合、週に1～2回は出社が義務づけられている会社が一般的です。完全に出社が不要なフルリモート勤務を採用している会社は、それほど多くありません。

在宅ワークが認められている会社の場合、役職や勤続年数などの条件を設けている会社もあれば、特に条件はなく誰でも希望すれば自宅などで仕事ができる会社もあります。現在、テレワーク制度を公に導入はしていなくても、試験的に行っているかもしれません。

上司や会社が、育児や介護、病気やケガなどで出社が難しい場合など、それぞれの生活状況に応じて個別に在宅ワークを勧めるケースもあるようです。また、災害発生時や交通機関が混乱したときには、一時的に在宅ワークを認める動きも出ています。

在宅勤務可で正社員を募集している求人情報数は、首都圏にある会社が大半を占めます。
ですから、テレワークなんて地方在住者には関係のない話だと思っている人もいるかもしれません。在宅ワークに住んでいる場所は関係ありません。ですから、首都圏にある会社の正社員として地方にある自宅で働くことも可能です。

履歴書や面接、書類など手続き、会議などもWeb上で完結します。極端な話ですが、東京にある会社の正社員で海外在住の在宅スタッフも存在します。

参考までに、私は東京にある会社の在宅アルバイトスタッフとして広島の自宅で働いています。地方にいながら東京にある会社のアルバイトスタッフとして働く最大のメリットは、東京の最低賃金に合わせて設定された給料、時給が支払われる点です。

私が在住している広島県の最低賃金は1時間あたり844円。一方、東京は1時間あたり985円です。広島在住でも、会社は東京にあるため、1時間あたりの最低賃金は985円以上となっています。

在宅ワークと正社員、どちらも手に入れる方法

在宅ワークと正社員を絶対条件とする場合、どのように仕事を探すとよいのでしょうか。「テレワーク 正社員」「フルリモート 正社員」というキーワードで検索すると見つけられます。

2019年3月時点において、在宅勤務の正社員として条件を満たす会社の求人情報が複数掲載されています。
ざっと見たところ、未経験から始めるライターの仕事やアプリ開発経験者向けの仕事もありました。エンジニアの求人件数が多く、デザイナー、ライター、事務職は少なめですが、今後増えていくことが予想されます。

▼サグーワークスでもデザイナーを募集しています

▼校正経験があれば、校正・校閲者として在宅ワークをすることも可能です

正社員として自宅で働く選択

まだあまりなじみのない、出社しない正社員。今後、輩出されるであろう、一度も出社したことのない正社員。

国土交通省の資料によれば、2018年の企業のテレワーク導入率は16.3％。導入率は上昇傾向です。今はテレワーク制度を導入していない会社でも、これから導入する可能性は大いにあります。

介護や育児など、さまざまな事情で出社が難しくなったときは、辞める前にテレワーク制度の有無を会社に確認してみましょう。
これまでは導入していなかったけれど、今年導入した会社、導入を進めている会社もあるかもしれません。また、現在休職中の人も在宅なら正社員として働くことができる場合は、仕事を探してみましょう。

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