フレックスタイムの働き方に関するメリットとデメリット

「フレックスタイム制」という言葉が、いろいろなところで聞かれるようになりました。現代人のニーズに合わせた新しい労働形態として、フレックスタイム制は注目を集めています。

事実、フレックスタイム制のメリットを享受し、仕事の効率もプライベートの充実も手に入れた人は多く存在します。しかし、逆にフレックスタイム制を取り入れたばかりに、仕事が支障をきたし、苦しんでいる人もいるのです。

ここでは、フレックスタイム制のメリットとデメリットについて解説していきます。

フレックスタイム制度を正しく知ろう

フレックスタイム制度とは、噛み砕いていえば「労働者の裁量によって始業時間や就業時間を決められる働き方」を指す言葉です。現代では、労働者のライフスタイルも顧客の営業形態も多様化し、業種にとっては毎日定められた時間に出勤して定められた時間に帰っていくという形態を、保てなくなっているケースも存在します。

そこで、フレックスタイム制を導入することにより、1ヶ月間の生産期間内で会社の定めた総労働時間をオーバーしなければ、労働者がいつ出社していつ帰っても許されるようになるのです。会社によっては、必ず出勤すべき時間帯であるコアタイムを定めていることもありますが、完全に社員の都合に合わせて労働時間を都合つけられる形態も増えてきています。会社の都合ではなく、抱えている仕事の都合を優先できるシステムだともいえます。

フレックスタイム制のメリット

フレックスタイム制のメリットとしては、社員が自らのライフスタイルを優先できるという点です。たとえば、介護や育児を抱えている社員がいたとすれば、フレックスタイム制により、家での用事を片付けてから出社することが可能になります。もしも、重要な用事があって出社が遅れたとしても、咎められることも有給を消化することもなくなるのです。

また、顧客の都合に合わせて、労働時間を調整しやすくなることもメリットです。もしも、深夜に働いている顧客がいたとしたら、従来のシステムでは社員も深夜残業を繰り返し、残業代がかさんでいくという事態になりかねませんでした。しかし、フレックスタイムでは社員の健康と会社のコストの両方を守りながら、顧客に合わせることができるようになるのです。

フレックスタイム制のデメリット

しかし、フレックスタイム制にもデメリットは存在します。まず、社員が仕事のペースを掴めずに生活が乱れやすくなってしまうことです。従来の固定労働時間システムのほうが生活に緊張感があり、過ごしやすいという社員も存在します。

そして、人によっては絶え間なく仕事を抱え込んでしまうことになり、休日出勤や残業が増えてしまう可能性もあります。経営者側がフレックスタイムを正しく浸透させられるかどうか、教育の問題も出てきます。

そして、経営者も社員もフレックスタイム制を正しく理解していなかった結果「フレックスタイム制では残業代を支払う必要がない」といった、誤った認識が横行し、社員のモチベーションが下がることも考えられます。

フレックスタイム制を導入する際には、経営者も社員も必要な知識を身につけることが肝心です。

フレックスタイム制の成功は社風に合っているかどうか

フレックスタイム制は、無理に導入すると失敗してしまう可能性のある労働形態です。なぜなら、業種によっては、フレックスタイム制を導入するメリットがほとんどなく、現場の意識と会社の意図が一致せずにデメリットだけが生まれてしまう可能性があるからです。

フレックスタイム制を導入するには、社風が制度に適当かどうかを見極めることが必須です。規則正しく仕事のスケジュールが定められているような会社には、フレックスタイム制は不向きです。一方で、社員の抱えている仕事がバリエーションに富んでいる企業では、一定の効果を期待できる確率が高いといえるでしょう。